今、再度認識したいDX

 

5G、IoT、ビッグデータ、AI、クラウド・・・
あらゆるテクノロジーが出そろい、これらを用いたDX(デジタルトランスフォーメーション)がそれぞれの企業の命題となってきています。

2018年12月には経済産業省がデジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドラインを策定するなど、国としてもバックアップする体制が整えられつつある状況です。

2025年の崖を克服するためにも、必須と考えられるDX。 フリーランスエンジニアも「DXって何?」とは言っていられない状況です。 DXを再度確認しつつ、フリーランスエンジニアの取るべき対応を考えていきましょう。

DX(デジタルトランスフォーメーション)とは

 

 

前出の経済産業省のガイドラインによるDXの定義は以下です。

「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」 いろいろに定義はありますが、おおむね「デジタル技術の浸透により生活や企業活動をより良いものに変えること。

 

既存の価値観を覆し、業績や業務範囲を大きく変化させること」であるといえるでしょう。
なにか一つの施策で業務が劇的に変わる、といったものではありません。 ビジネスそのものに対して見方を変え、デジタル技術を適用して、良い形に変える。 これには経営陣の意識変革、管理者の技術に関する知識の刷新、現場担当者のDXに対する意識、IT技術者のDXに向けての取り組みと、企業組織全体で意識を持った取り組みが必要になるといわれています。

各所のDX取り組み事例

 

DXに対する必要性の認識は高まっているのは間違いないですが、具体的に手が打てている企業は少ないようです。 ゴールが見えないまま、「AIやIoTを使って何かできないか」という指示が出て、もやもやとしながらPOC(実証実験)を繰り返すといった状況をよく耳にします。

DXに成功するパターンがわかれば、ビジネスへの成功に繋がるわけですので、答えはいまだ出ていないことがほとんどのはずです。 その中でも成功した例をいくつか見てみましょう。
・Microsoft(マイクロソフト)
OS、Officeなどの売り切りのソフトウェアの販売からクラウドサービスに移行。  Office365をはじめとし、利便性をアップしてユーザ数を増加させた。

・Amazon.com
書籍の取り扱いがメインのネットショップから、巨大な流通小売業者へ。  使いやすさを考慮したUI、レコメンデーション、レビュー機能でユーザを取り込んだ。

・ベネッセ
「進研ゼミ」「こどもちゃれんじ」など紙媒体中心の教育システムから、タブレットを利用した教育システムの開発利用を進めている。  親のスマートフォンから成績や進捗を確認できるなどサービスの拡大を進めた。

・メルカリ
C2Cで個人間の中古販売という新ビジネス形態を開発したサービス。  既存のネットオークションではPCが前提とされていたが、スマートフォンでの出品および取引の実現で多くのユーザを獲得した。  スマホ決済サービス「メルペイ」でさらなる分野への進出を狙う。

エンジニアが考えておきたいこと

 

 

これらDXの推進にあたり、エンジニアの需要は大きいです。
どこの企業もDXを推進するためのメンバーとしてのエンジニア、IT人材を求めている状況です。

しかし、注意しなければいけないのはどんなエンジニア、IT人材でも求められているわけではないということです。 より業務を知り、それらに変革を起こせる、ビジネスを変えられる、そんなエンジニアが求められているのです。 指示通りに動く、いわれたことをやるだけのエンジニアは、それこそAIに取って代わられていくわけです。

エンジニアとしてDXに向けてしておくべきなのは大きく2点です。 ・最新の技術動向に目を向け、熟知しておく。 ・技術をビジネス変革につなげるために、ビジネス分野への取り組みを行う。
DXを推進するエンジニアになることで、目の前には大きなチャンスが転がっているともいえるでしょう。

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